コロナの影響で厳しい状況が続いています。
今は影響がない人でもいずれどこかのタイミングで厳しい思いをするかもしれません。
そんな中で出会った１冊が「いらない保険」です。
本書を読めば保険の見直しをしていない人は確実に出費が減るので、本書の紹介をします。
ぜひ本書を通じてコロナ時代を乗り切りましょう。
・ 月々の出費を減らしたい方
・ 必要な保険を知りたい方
・ お金を大事に使いたい方
目次
基本情報
まずは「いらない保険 生命保険会社が知られたくない「本当の話」」の基本情報を紹介します。
タイトル： 「いらない保険 生命保険会社が知られたくない「本当の話」」
筆者： 後田 亨、永田 宏
出版社： 講談社
発売日： 2019年3月20日
価格： 946円(紙)、 880円(Kindle)
ページ数： 184ページ
概要：
その保険、本当に必要ですか? 保険は契約時の約款に書いていることしかカバーしてくれません。たとえば若い時代に終身保険を契約して、70歳、80歳になった時、内容がすべて｢陳腐化｣している恐れも。後半生の長い人生100年時代は、1千万円を超える保険料を払って保険会社に手数料をたくさん収めるより貯蓄･運用等で資産を殖やそう!
(参照：Amazon)
本書の要点を抜粋
「大事な部分」「印象に残った部分」を抜粋してみました。あくまで個人的なまとめなので「ココは違うだろ」っていうツッコミがあるかもしれませんが、その時は見直ししたいのでコメントをいただけたらうれしいです。
最強の医療保険は「健康保険」
- 入院を伴う大病をしても必要金額は100万円～300万円程度
- 「高額療養費制度」は必ず知っておくべき制度
- 保険会社の利益は保険料の30%
入院を伴う大病をしても短い入院の場合は100万円、長い入院でも300万円程度と言われている。
ただし、実際の自己負担額は3割負担となることから33万～100万が自己負担金となる。
「高額療養費制度」とは月々の医療費が高額になった場合に減額できる国の公的制度です。
制度そのものを知らない方は厚生労働省のホームページのご確認を！
月々の収入の差は個人ごとに異なりますが、多くの人(年収770万円以下)は自己負担額は約10万円に収まります。
高収入の人(年収1160万円)でも約30万円で済むためありがたい制度です。
私の場合、ある病気で30日間入院して請求額は100万円でした。ただし、健康保険の3割負担で33万円となり、さらに高額療養費制度で9万円に減額。
そこから、会社の健康保険組合で2万円の支払いまで抑えられました。
高い保険は不要であると身をもって体験したということです。
最も厄介なのが保険会社の利益は30%もあるということ。
しかも保険会社に取られた利益はもちろん保険料を払っている我々には返ってくることはないということです。
入っても良い保険は「都道府県民共済」「勤務先の団体保険」
- 保険料は安いほど良い(都道府県民共済、勤務先の団体保険)
- 用意すべきお金は「必要と考える保障額-遺族年金-勤務先の保障-広義の自己資金」
保険会社の利益のために保険料を多く払う必要はない。安いものを選ぼう。
おすすめは「都道府県民共済」「勤務先の団体定期保険」
各人によって用意すべきお金は違う。
目安は「必要と考える保障額-遺族年金-勤務先の保障-広義の自己資金」
遺族年金が知りたい方は「日本年金機構」のホームページから詳細がわかります↓
保険はプロに相談するな
- 保険会社、保険ショップ、銀行、郵便局には頼らない
- 保険を売って利益を受け取る人には近づかない
保険を売ったら会社もしくは個人が儲かることから、プロと呼ばれる保険会社、保険ショップ、銀行、郵便局の人には相談してはいけない。
また独立系のファイナンシャルプランナーの人も保険代理店業務で稼いでいるため注意が必要。
就業不能保険は必須ではない
- 高額ローンを抱えている人等の収入を維持をしなければいけない人向け
- 自営業者、フリーランス等の傷病手当金がない人は必須
- 会社員はとりあえず不要
おすすめ度
おすすめ度：
考察
人生の中で大きな買い物といったら「家」「教育」「保険」に挙がるほど高額な買い物。月々支払っているから大したことないと思っていたら300～400万支払っていたなんてザラだと思います。
保険について学ぶ機会がなく、相談できる相手が少ないからこそ保険について学ぶことの大切さが感じることができました。
コロナや景気不況のときこそ家計を見直して賢い選択をしたいものです。
まとめ
最後にまとめです。ここだけ分かってもらえれば本書の要点がわかります。
・基本は「健康保険」
・入っても良い保険は「都道府県民共済」「会社の団体定期保険」
・フリーランス、自営業者は「就業不能保険」の検討もあり
・プロには相談しない
・必要な金額は人それぞれ。自分が必要な金額を考えてみよう。
遺族年金が知りたい方は「日本年金機構」のホームページから確認できます！
本書が読みたい方向け
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本を読むのが苦痛な方向け
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